施設のご案内

ご本人とそのご家族が望まれるように、高齢者が住み慣れた家で生活していくためには、さまざまなことが必要になります。 身体機能が著しく衰えているなら一時的な集中介護や機能訓練で、回復をはからなければいけません。また回復した身体機能の維持や、現在の健康状態を保っていくには日常的なケアとリハビリテーションも重要です。 足立老人ケアセンターはこれらの機能を包括した複合的な介護老人保健施設として誕生しました。 私共は、ご利用される皆様方がご自宅でくつろいでいられるような明るく家庭的な雰囲気作りを心がけ、安心と満足をご提供させていただけるようスタッフ全員が努力してまいります。

当施設について

介護老人保健施設は病状が安定し、病院から退院した方や在宅生活を続けることに支障がある方が、在宅生活への復帰を目指して、医師による医学的管理の下、理学療法士や作業療法士などによるリハビリを重点的に行い、看護や介護、日常生活のお世話を受ける施設です。国の基本方針には明るく家庭的な雰囲気を有し、地域や家庭との結び付きを重視することが定められています。、足立老人ケアセンターでは、ご利用者さまが施設内での活動を意欲的に取り組み、なじみの深い地域において安心した生活が送れるよう支援致します。少しでもご利用者様、ご家族様のお力になり、良いサービスを提供できるよう、日々努力を続けていきます。                                          

施設のご案内

高齢者の住宅介護をあらゆる角度で応援します

施設名称

介護老人保健施設 足立老人ケアセンター

所在地

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20

電話

03-5686-3965

FAX

03-5831-2246

入所定員

92床
一般療養棟48床・認知症対応44床 ※ショートステイを含む
四人室:18室、二人室:9室、個室:2室

入所相談窓口

電話:03-5686-3965
平日9:00~17:00 日曜・祝日・年末は除く
※入所サービスのお問い合わせや施設見学などにつきましては、各担当者相談にてお伺いさせていただいております。
まずはお電話でお気軽にご連絡ご相談ください。

関連施設のご案内

東京足立グループは「心と介護の総合施設群」です。

東京足立病院と足立老人ケアセンターを中核とする医療法人財団厚生協会 東京足立グループ(TAG)は、こころの病と要介護高齢者の皆様に対する、診療・看護・介護・リハビリテーション・在宅支援などの提供を目的とした『心と介護の総合施設』です。

関連医療機関

足立老人ケアセンター

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20
TEL:03-5686-3965(代表) 03-3858-2288(通所直通)
FAX:03-5831-2246

指定居宅介護支援事業者保木間

〒121-0061 東京都足立区花畑4丁目32-9
TEL:03-3859-8701(代表)
FAX:03-3859-8711

ホームヘルプサービス保木間

〒121-0061 東京都足立区花畑4丁目32-8
TEL:03-3883-3113(代表)
FAX:03-3883-3113

足立区地域包括支援センター保木間

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20
TEL:03-3859-3965(代表)
FAX:03-3859-6730

訪問看護ステーション保木間

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20
TEL:03-3860-3965(代表)
FAX:03-3859-6730

東京足立介護医療院

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20
TEL: 03-3883-6425(代表)
FAX:03-3884-7036

東京足立病院

〒121-0064 東京都足立区保木間5-23-20
TEL:03-3883-6331
FAX:03-3884-7036

足立クリニック

東京都足立区竹ノ塚1-40-15第1庄栄ビル3F
FAX:03-3883-1155

北千住メンタルクリニック

東京都足立区千住 3-98
千住ミルディスビルII番館3F
北千住駅4番出口から徒歩3分
TEL:03-3881-7120

メンタルクリニック三叉路

〒121-0034 東京都足立区千住2丁目29-2
TEL:03-6806-1936

一粒の麦

〒121-0006 東京響足立区花燿4-34-16
TEL:03-3884-8351

ハートパル花畑

〒121-0006 東京響足立区花燿4-34-16
TEL:03-5242-2288

災害時の早期復旧対策

災害時の早期復旧対策

災害、事故や感染症の拡大などの緊急事態により被害を受けても、通常の業務をなるべく中断させない、又は中断しても可能な限り早急に再開するように、事前に取り決めておく計画をいいます。 非常時の優先業務として実施する態勢を確保するために、必要な資源(職員、事業所、資機材等)の確保・配分や対策を定めることにより、災害発生後の業務立上げ時間の短縮や発災直後の業務レベルの向上を図るための計画を当院は立案しています。